こんにちは、ヤス＠ロコ父さんです。
再就職して2ヶ月が経過しました。
季節は２月になりましたので、毎朝７時半頃に駅まで自転車を走らせるのも凍える様になりました。
教育関連の職場でIT技術系の契約社員になりましたが、早期退職前から比べると収入は半分以下になっています。
この給与額で、はたして「いくら給与控除されるのか？」が気になっていました。
今回はその概要をご紹介します。
ちなみに私の家計収支の目標ですが、
- 「雇用保険の給付くらいの手取り収入」があれば良しとする
- 「預貯金が毎月大きく削られて行かない」ことが基本方針
無職の期間中の控除的な支出
再就職してからは再び社会保険などが給与天引きになりました。
比較のために、先ずは「無職の期間中の控除的な支出額」をおさらいしてみます。
■ 月額換算、50代後半の夫婦2人分
健康保険 ：23,000 円
国民年金 ：33,000 円
住民税 ：41,000 円
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合計 ：97,000 円
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再就職した後の控除額が、上記の2/3 くらい、つまり６万円位になってくれれば、控除後の
手取り給与収入が雇用保険の給付額を少し上回り、月々の家計収支は数万円のプラスに転じることになります。
再就職後の契約社員の給与控除額
実際に契約社員として頂いている給与から控除される額はこうなりました。
■ 月額、50代後半の夫婦2人分
所得税 ： 6,700 円
健康保険 ：27,300 円
国民年金 ：14,000 円
住民税 ：20,000 円
====================
合計 ：68,000 円
収入が半分以下になったので住民税も半分以下になりました。
概ね2/3に減少していることが確認できました。（ホッとしました）
ポイント：
- 給与収入が半減したので、所得税も半減した
- 給与収入が半減したので、住民税も半減した
- 健康保険組合に加入できたので、減額措置がない国民健康保険税よりは少し安い
- 雇用保険も再加入したので、数年後に辞めた時に安心感がある
家計収支は若干のプラスに転じた
月々の家計収支が若干万円の僅かですがプラス収支になりましたので、
「この状態が続けば続くほど、老後資金の心配は減少してゆく」
ことになります。
※ただし車の買い替え、旅行などの大きな出費は預貯金を取り崩すのが前提
これで、老後資金に対する心配事やプレッシャーが少なくなると思えば、
あと数年は働き続けることが出来るかも知れません。
繰り返しにはなりますが、
「頭と体が動く内は働くことが最強の老後対策」
だと思います。
「60歳で完全リタイヤする人」と「65歳まで働く人」では、
仮に年収300万円で働いたとしても収入が1,500万円も違ってきます。
つまり、
健康で65歳まで働く人にとっては「退職金が温存できる」ため「65歳時点で老後資金2000万円という問題はそれほど高いハードルではなくなる」
と言うことにつながります。
また、
「適度に外部からの刺激とプレッシャーがあることで、脳や筋肉の衰えを少なくできる」
「社会貢献している自分に対して、少しながらもプライドを持つことができる」
という効果があります。
特に、大手の一流企業でバリバリ働いていた様な人にとっては、これはある意味で死活問題かも知れません。
これが私の、
「とりあえず、ある程度の健康体とモチベーションを持って働ける内は働いてみよう」
につながっています。
以上、何かのご参考になれば幸いです。
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