50代後半で早期退職に踏み切れる条件とは？ ～ 私の場合はこんな感じでした

こんにちは、ヤス@ロコ父さんです。

人それぞれだとは思いますが、私が早期退職に踏み切った状況・条件はこんな感じでした。

• リストラによる早期退職募集で自分の居場所も無くなりそうだった
• 子供が社会人になって手が離れた
• 住宅ローンも最近になってようやく完済した
• 退職金の割り増しにより60歳定年までの基本給の大部分は補填される見込み
• IT系の現場スキル＆経験を持っていたので何とか再就職はできるだろう

別の言い方をすれば「早期退職に踏み切れる条件が既にある程度整っていた」と思います。

実際の所は「半ば肩叩きみたいなもの」だったりもしたのですが、

私が早期退職に踏み切った条件とか状況をご紹介します。

しかしながら早期退職に踏み切るための「要素」や「条件」は

その人が置かれている状況によって受け止め方や条件が変わってきますので、

内容については「１つの考え方」として捉えて頂き、

• 早期退職に踏み切るのか？、まだしばらく会社に留まるのか？
• 勤務している会社は50代後半になると早期退職する人が多いようだけど、自分もそろそろ備えが必要かな？

こんな検討をする際の一助になればと思います。

早期退職するまでに住宅ローンは完済する

中高年サラリーマンにとっての典型的な「大きな借金」が住宅ローンです。

結論から先に申し上げると、「早期退職するまでに住宅ローンを完済する」あるいは「退職後すみやかに住宅ローンを完済できる」を条件とするのが無難だろうと思います。

ここ10年くらいのトレンドとしては、

「住宅ローンの金利よりも、年末調整のときの住宅ローン特別控除による減税率（1%）の方が大きい」

という状況だったために、

「懸命に住宅ローン残高を少なくする努力をする必要はない」

とお考えの方も多いのではないでしょうか？

（少なくとも住宅ローン借り入れ後の10年間においては）

ですが、例として55歳の方が数年後の早期退職を考えているとして

「35歳で25年返済の住宅ローンを組んで持ち家を取得したが、子供の教育費などにお金がかかってしまい、繰り上げ返済はほとんどしていない」

と仮定すると、

55歳の方はあと5年の住宅ローンの残債（おそらく500万円〜1000万円）が残っていることになります。

この状況で早期退職して（一定期間であっても）無収入になったとしたら、支出として最もつらくなるのが「住宅ローン」です。

食費・光熱費・通信費などは工夫次第で削減する術はありますが、住宅ローン返済という支出は削減する術がありません。

いくら借り入れ金利が安いと言っても、借金である事には変わりはないのです。

子供の教育費は終わりが見えている

子供の教育費は削減が難しい支出です。

実際に職場の仕事仲間の中には

「住宅ローンの完済は目途が立ちつつあるけど、下の子供が大学に進学したばかり」

「国公立には受からず私立大学に行くことになったのであと4年間は教育費がかかる」

「今は早期退職に応募できない、早くても3年後の56歳くらいかな」

という方もいらっしゃいました。

ですので、ベストな条件としては、

「子供が既に就職して経済的に自立している」

ですが、こればかりは努力で何とかするのは困難ですので

「子供が就職するまでの学費の支払い目途はついている」

を条件とするのが無難だろうと思います。

年金をもらうまでの数年間も収入を得る

例えば55歳の方が早期退職に応募したとすると、65歳の年金受給まではあと10年あります。

この状態で早期退職して無収入になったとしたら、

節約生活をしたとしても65歳になるまでの10年間の生活資金として2,500 ～ 3,000万円くらいは必要になります。

一方で、夫婦2人で安心して老後生活を送るためには65歳時点で2,000万円の蓄えが必要という話もあります。（いわゆる老後2000万円問題です）

つまり55歳時点で5000万円以上の蓄えがあれば、完全リタイア（ただし、つつましく生活する覚悟は必要）という無職のままでも悠々自適に暮らして行けると思います。

ですが50代中盤でこの蓄えは平均値としてはハードルが高過ぎると思います。

人それぞれだとは思いますが、

もしも55歳～65歳の10年間でせめて2,000万円くらい（1年間で200万円）の

収入を得ることができれば、そのぶん預貯金＆退職金が温存されるため、

格段に65歳以降の生活に余裕が生まれます。

老後は2-3年毎に海外旅行に行くような楽しみ方もできるでしょう。

一方で、株式などの資産運用を積極的にやって10年間で2000万円の利益を出すことができれば、資産運用家という個人事業主の道もあるかと思います。

ですが、株式などで10年間コンスタントに年間200万円以上の利益を出し続けることは一般論としては無理だと思います。

それから、割増し退職金をもらった場合はそれなりの金融資産が得られるでしょう。

それでも

「60歳過ぎるまでは、せめて年収200-300万円くらい稼ぐ」

ことが安心・安全な老後生活の一つの目安となると思います。

病気や事故など不測の事態で蓄えが予想外に減少することも、可能性としてはゼロではありません。

万が一と思っていた事態が、もしも現実となれば、500万円くらいはあっという間に無くなるものです。

親の介護

50代後半ともなると、親が平均寿命に到達していたり既に過ぎていたりする方も多いのではないでしょうか。

親の介護に自分の蓄えを充てる必要がある場合は、これも早期退職後に必要な金融資産・収入の勘定に入れておく必要があります。

お金の問題ではなくて、親の介護が必要なために早期退職を選んだ、あるいは、再就職はフルタイム以外の働き方をしたい、というケースも少なくないのではないでしょうか。

上で考えてみた「60歳過ぎまではせめて年収300万円くらいは稼ぐつもり」は、一見少な過ぎるように見えるかも知れませんが、「介護の理由などでフルタイムは働けないことが条件に加わる可能性がある」とすれば妥当ではないでしょうか。

退職金の割り増しにより資金設計に余裕を

リストラによる肩叩きは辛いものがありましたが、

所属していた会社の状況も

• 50代後半の社員は大量にいた
• 80年代後半～90年代前半の大量採用の影響によるもの
• 業界内でも処遇はかなりいい部類の会社
• 余計なコストを削減することに躊躇しないのが会社のカルチャーだった
• 役職定年になると3人に1人は「退職金＋割り増し」を貰って早期退職する

会社側も「先が見えている中高年社員に余計なコストはかけたくない」

と言う合理的な考え方が浸透していることもあり

むしろ「自然な結果」と言えるかも知れません。

退職金の割り増しが貰えれば、

• 「貰い損ねた～！」という悔しさが少なくて済む
• 会社と早期退職する社員ともに納得できる妥協点
• 退職する人は「無職の期間中の生活費」あるいは「リタイヤ後の資金に余裕が生まれる」

ことになります。

私の場合は、退職金の一部を株式投資や投資信託に回して運用しています。

私が早期退職に踏み切った条件のまとめ

最後に私が早期退職に踏み切ったときの条件＆状況を再掲します。

• リストラによる早期退職募集は、子供が社会人になって自立した1年後だった
• 教育費をもう支払う必要がない、のは非常に大きかった
• 住宅ローンの残債については残り僅かで、退職前に一括返済可能だった
• あと数年は親の介護はまだ大変ではないだろう
• IT系の現場スキル＆資格を有しているので安い条件ならば何とか再就職できるだろう
• 退職金の割り増しにより、貰い損ねた期待収入は再就職すれば何とか取り返せるだろう

以上何かのご参考になれば幸いです。