こんにちは、ヤス＠ロコ父さんです。
今日では企業側が早期退職/希望退職を募集する際のインセンティブとして
退職金の割り増しにプラスする形で、
「再就職支援制度」「セカンドキャリア支援制度」
が使われることが一般的になりました。
私の場合も例に漏れず、
「X社、Y社、Z社から１社自分で選択して1年間は再就職支援を受けることができる」
権利を行使させて頂いています。
参照先：海外派遣リストラからの生還日記
これについては私の場合ですが、
早期退職/希望退職の募集開始から締め切りまで、
わずか１ヶ月半という非常に短い期間しか与えられなかった、
という事情もあり、
今でも「当然の権利」くらいに思っています（笑）。
さて今回は、
その「再就職支援」を色々使ってみた個人的な感想
を書いてみます。
※早期退職/希望退職の優遇内容についてまとめた記事はこちらです。
早期退職の優遇制度 「再就職支援」施策の根源的問題
実際に早期退職して、民間の再就職支援会社に何度か通うようになると、
セカンドライフ・セカンドキャリアに対して、
- 通う方としては「これからどうしたらいいんだろう？」と不安な気持ちで訪問している
- 自分のキャリア・志向・性格なども加味した上で、何か有益なヒントやアドバイスが欲しい
と思っている一方で、
- 相談に来る再就職希望者（中高年）を心底からお客様とは思っていない
- スポンサー企業からお金をもらっているので、そっちを向いて仕事をしている
- スポンサー企業から頼まれているので、仕方なく中高年の再就職の相談に乗っている
と、個人的にはボタンの掛け違いを感じました。
同じ様に感じられた方も少なくないのかな？と思っています。
（結果的に、相談に行くオフィスとカウンセラーさんを2回変更しました、ゴメンナサイ）
なぜこんなボタンの掛け違いが発生するのでしょうか？
私は、根源的な問題点はコレだと思っています。
「民間の中高年向け再就職支援会社にお金を払っているスポンサー」と
「そこに相談に行って悩んでいる中高年の再就職希望者」とが
「分断」してしまっている。
つまり、両者の利害が一致していないのです。
そりゃそうなのかも知れません。
スポンサー（つまり勤務していた企業）からすれば、
「再就職支援」という施策は「早期退職に応募してもらうためのインセンティブ」
（つまりリストラ施策に食いつかせるためのエサ）
としてしか見ていないので、
「早期退職してもらった後の事には関心はないんだ」
と私は感じました。
退職後はもうその企業の従業員ではないので
「後はよしなに」が本音なのかも知れません。
過度に「再就職支援」に期待し過ぎない
同時に早期退職した仲間の中で「いち早く」再就職に成功した人が1人だけいました。
彼の再就職先が決まった直後（今から2-3か月前）に飯を食べながら情報交換していると、
「実は、リストラ施策と早期退職の特別優遇制度がセットで発表される2-3ヶ月前から転職活動を始めていた」
そうです。
※彼の部署も消滅することが濃厚でしたが冷静に先を見越したんですね（エライ！）
でも、そんな先見の明のある彼でも、再就職するまでには実質的に半年以上かかっています。
※コロナ禍により2-3ヶ月はまともに活動できなかった期間を除く
その時の彼の言葉、
「民間の再就職支援会社については、精神安定剤みたいなものと考えた方がいいよ」
が印象的でした。
この言葉を、私は2-3ヶ月経ってから実感することになりました。
どうやら私は少し「民間の再就職支援会社に期待し過ぎていた」
と言うか「求人案件のお膳立てを大部分やってくれるものかと勘違い」
していたようです。
一つ言えることは、50代も中盤が視野に入るようになったら、
「会社の中での自分のポジションを客観的に捉える」
「所属しているビジネスユニットの将来性を客観的に測る」
「斜陽ビジネスに属している場合は、定年まで居られないかも？という強い危機感を持つ」
などを意識して、
「会社にしがみつかない生き方はできるか？」
「具体的な生き残り戦略が描けるか？」
（例えば、リストラ対象にならない部署に異動できるか？など）
いつリストラに会ってもいい様に具体的な準備や行動をしておく
ことが大事だったのかな？といま振り返ってみると思います。
※私が出来たことと言えば「住宅ローンを完済しておく」事くらいだったので反省の余地あり
参照先：海外派遣リストラからの生還日記
何かご参考になれば幸いです。
